＜過去の地震被害＞
地震は、その発生メカニズムから、大陸プレートが、海溝に沈み込む反発力で起こる「海溝型地震」と、地表面の断層がずれて起こる「内陸型地震」があります。この２つのタイプの地震の同一震源地での発生周期は、海溝型地震で、Ｍ８．０以上の巨大地震が、およそ１００年間隔、内陸型地震で、Ｍ７．０以上の大地震が、およそ１０００年間隔といわれています。
また、過去１００年間のＭ７．０以上の大地震（海溝型・内陸型併せて）をみると、１９００年５月１２日の宮城県北部地震（Ｍ７．０）から、２０００年１０月６日の鳥取県西部地震（Ｍ７．３）まで、２０数回にも上ります。以下に、その過去１００年間の大地震の中で、特に被害（死亡数）の大きかったものをまとめてみます。
| １９２３年（大正１２年）関東大震災 |
Ｍ７．９ |
１４２，８０７人 |
| １９２７年（昭和 ２年）北丹後地震 |
Ｍ７．１ |
３，７６９人 |
| １９３３年（昭和 ８年）三陸沖地震 |
Ｍ８．１ |
３，０６４人 |
| １９４３年（昭和１８年）鳥 取 地 震 |
Ｍ７．２ |
１，０８３人 |
| １９４４年（昭和１９年）東南海震災 |
Ｍ７．９ |
１，２５１人 |
| １９４６年（昭和２１年）南 海 地 震 |
Ｍ８．０ |
１，４４３人 |
| １９４８年（昭和２３年）福 井 地 震 |
Ｍ７．１ |
３，７６９人 |
| １９９５年（平成 ７年）阪神大震災 |
Ｍ７．２ |
６，４３５人 |
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＜阪神大震災のマンション被害＞
１９９５年１月１７日午前５時４６分、北緯３４．６度、東経１３５．０度、深さ１８キロメートルを震源とするマグニチュード７．２の内陸型の大地震が発生しました。この地震による死亡者数は、上記のように、行方不明者を含めて、実に６千数百人、死因の８８％が圧死、さらにその３分の１が、６５才以上の高齢者でした。多くの人が、倒壊した建物の下敷きとなったのです。
一方、分譲マンションでの死亡者数は、鉄筋コンクリートという堅固な建物構造により、一部倒壊した建物も、局部倒壊に留まり、非公式ながら、十数人という推計もあります。
また、死亡の直接原因となった建物被害の総体を見ると、家屋全半壊２５７，８９０戸、家屋焼失７，４６５戸に上っています。分譲マンションについての建物被害は、公式の総体集計はありませんが、東京カンテイが、兵庫県の５，３５２棟について、現地調査を行なっています。
| 損壊なし・損壊軽微 |
４，８０８棟 |
９０％ |
| 損壊あり |
５４４棟 |
１０％ |
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［
損壊内訳］
| 倒壊・大破（使用不能） |
８３棟 |
１．５％ |
| 中波（要大規模補修） |
１０８棟 |
２．０％ |
| 小破（要補修） |
３５３棟 |
６．５％ |
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＜マンションでの揺れ方＞
阪神大震災では、地震継続時間約１０秒、揺れ方向としては、直下型地震のため、主に上下方向の突き上げるような揺れと、南北方向の揺れを強く観測しています。
阪神大震災後、震央から４０キロ離れた大阪の高層マンション（１５階建て）と超高層マンション（３１階建て）で実施された以下のようなアンケート結果があります。
［
揺れの印象］
|
短い周期の揺れ |
長い周期の揺れ |
振り回されて分からない |
| ６〜１５階居住者 |
５６％ |
３２％ |
２４％ |
| ３１階居住者 |
２５％ |
２５％ |
５０％ |
［
家具の転倒］
|
異常なし |
移動 した |
転倒した |
| ６〜１５階居住者 |
２４％ |
３９％ |
３７％ |
| ３１階居住者 |
４４％ |
３７％ |
１９％ |
一
般に、固有周期（揺れの一往復の長さ）は、ＲＣ建物で、高さ×０．０２秒と言われているので、例えば、６階と３１階では、３１階の方が、およそ１．５秒長く揺れていることになります。このことは、振り回されて分からないと答えている人が、６〜１５階居住者が２４％に対して、３１階居住者は、５０％にも上っていることからも伺えます。
しかし、家具の転倒状況をみると、６〜１５階よりも、３１階の方が逆に少ないという結果が出ています。このことから、地震時の応答加速度は、超高層階より、中高層階の方がより大きいということが推測されます。
なお、建物の高低差による固有周期の長短のほかに、地震動の周期は、地盤の硬軟にも影響される（ex.東京山の手で、約０．３秒の時、ウォーターフロントでは、約１．０秒と長い）ので、軟地盤地域のマンションの場合には、さらに長い揺れを感じることになります。
